『日本防衛再考論―自分の国を守るということ―』（5月10日発売）（単著、海竜社、平成20年5月）
（はじめにより）
本書は使命感に基づいて書き下ろしたものです。従って、今まで仲間内でしか議論しなかった、いくつかの戦後タブーにも挑戦しました。従来、公に出来ない問題も取り上げ、持論を展開し公にしようと思います。日米同盟を当然の与件とする従来の安全保障の考え方にも挑戦をしてみました。本書を通じて日本がいかに異常な国か、その日本を救う方途とは何かについて再考していただきたいと思います。
『岐路に立つ日本の安全―安全保障・危機管理政策の実際と展望―』（森本 敏 監修、北星堂、平成20年1月）
戦後体制の負の遺産を解消し、真の戦後体制を確立するために教育から始めなければならないと考え、その一環として行なった拓殖大学におけるシンポジウム計3回（危機管理シンポジウム、安全保障総合シンポジウムT、U）をまとめたもの。いずれのシンポジウムも、安全保障と防衛政策との関係について国家の政策担当者による貴重な連続講義であり、本書は他に類のない講義録。
『国民として知っておきたい日本の安全保障問題―湾岸戦争から防衛省昇格までの国会論議要覧―』（森本 敏 編著 衆議院外務調査室、海竜社、平成19年12月）
湾岸戦争から防衛省昇格にいたる日本の主要な安全保障問題について、国会における論戦を項目ごとに整理をし、問題の経緯、国会論議の推移及び政策上の諸問題について評価分析を行なったもの。衆議院外務調査室の分析官を中心に、2年にわたる調査の結果をまとめたもので、今までに類のない国会論議の分析書として資料的価値の高い良書。
『日米同盟の危機―日本は孤立を回避できるか』
（森本 敏、岡本行夫 共著、ビジネス社、平成19年4月）
共に外務省員として70年代末に北米局で勤務し、80年代前半に在米日本国大使館政務班で勤務、80年代後半には外務本省の安全保障課長と安全保障政策室長を勤務した岡本行夫（岡本アソシエイツ代表）と森本 敏（拓殖大学教授）が日米安全保障関係や日米同盟にまつわる外交秘話を語り合った貴重な対談録。
『国防の論点』
（森本 敏、石破 茂、長島昭久 共著、PHP研究所、平成19年3月）
米軍再編に伴う日米交渉の裏に何があったのか。本書は米軍再編計画と日米安全保障関係の実態に迫るものであり、防衛庁長官（当時）として担当した石破代議士、米国側の事情に詳しい民主党の長島代議士及び自民党米軍再編作業部会の作業を担当した森本 敏（拓大教授）がその実情を語る核心の座談会記録。
『米軍再編と在日米軍』
（単著、文藝春秋社、平成18年9月）
米国が97年頃から着手した米軍再編計画は、冷戦期の脅威に対応するため前方展開戦略をグローバルに見直して兵力構成の再編をはかるものである。在日米軍もその対象となり、日米両国は３年に及ぶ交渉の結果、2006年5月に結論を得た。米軍再編は在日米軍の再編に留まらず、日本の安全保障にも重大な影響を与える。本書はこれを分析したものである。
『南アジアの安全保障』
（森本 敏、小林俊二、兵藤長雄、渡邊昭夫 他共著、平成17年9月）
インド・パキスタンの核保有など深刻である南アジア情勢の動向と国際社会の安全保障に及び州影響を分析し、我が国の対南アジア政策のあり方を論述したもの。
『早分かり国民保護法』
（森本 敏、浜谷英博 共著、PHP研究所、平成17年7月）
「有事法制」の第二弾として書き下ろした国民保護法制の解説書。いざというときに国民の安全がどのように守られるのか、国民がどんな準備をすべきなのかを示唆したもの。
『森本 敏の眼―日本の防衛と安全保障政策』
（単著、グラフ社、平成17年3月）
安全保障政策とは何か、日本の安全保障政策が直面する主要課題と問題点について論述したもの。
『イラク戦争と自衛隊派遣』
（森本 敏、大野元裕、川上高司、星野俊也 他共著、東洋経済新報社、平成16年4月）
イラク戦争を、政治、外交、軍事、経済、エネルギーといった広範な側面から鋭く洞察し、国際社会が抱える問題を分析し、日本が今何をすべきかを示唆したもの。
『有事法制』
（森本 敏、浜谷英博 共著、PHP研究所、平成15年1月）
有事法制の定義及び武力攻撃事態対処法の法案について総括的な解説を行いつつ、有事法制とは何か、国民及び国家はどうすべきかについて論じたもの。
『安全保障論』
（単著、PHP研究所、平成12年5月）
冷戦後における国際社会秩序と安全保障の基本問題を主要国及び主要地域の安全保障のあり方から論じ、日本の安全保障政策のあり方について包括的な入門書として著述。
その他、出版多数。